FAQ

Q1：トーマツはどのような風土ですか。

A：新人を育てようとする風土があると思います。私は1年目からこれほど重要な業務を多く任せてもらえるとは思っていませんでした。
また、自ら手を挙げれば、積極的に業務を任せてもらえます。
一人のプロフェッショナルとして意見を求められることや関与先の担当者の方との議論の機会も多く、トーマツには常に成長する機会を与えてくれる先輩方がいると感じています。
〔金融　スタッフ〕

Q2：法人内ではどのような雰囲気で業務が行われていますか。

A：トーマツの組織の特徴は“オープン＆フラット”です。法人内では職位に関係なく「～さん」と呼び合い、パートナーからスタッフまで、代表執行役も含めて、開かれた雰囲気のなかでコミュニケーションが取れる雰囲気です。
チームごとの独自の空気もありますが、オープン＆フラットな雰囲気はどのチームでも共通していると思います。監査現場も事務所の雰囲気と同様で、分からない事などは気軽に質問でき、質問には先輩が丁寧に教えてくれます。
〔監査　マネジャー〕

A：私は、大きなクライアント1社に張り付きで監査を行っていますが、長い間同じチームで業務を行うため、チームには家族のような雰囲気があります。
監査は個人作業が結構多いため、集中し黙々と作業していることも多いです。基本的には温厚な先輩方ですが、業務に関してはプロフェッショナルとしての意識がとても高く、ときには厳しい指導を受けることもあります。
また、オフィスへ出社した際にはチームの先輩・同僚と食事へ行くこともあります。オンライン環境下での業務が続くとなかなか意思疎通が図りにくくなってしまうのでは、といった不安もあったのですが、気軽にコミュニケーションを取ることができ、とても良い関係を築けていると思います。
〔金融　スタッフ〕

Q3：トーマツにはどのような人財育成施策がありますか。

A：有限責任監査法人トーマツでは、求める人財像を「経済社会からの要請に真摯な姿勢で誠実に対応し、高品質な業務を提供する、信頼あるプロフェッショナル」と定めており、このようなプロフェッショナルの育成を目指しています。
その育成のために「人財育成サイクル」を活用し、期待役割を与え、現場でOJTし、研修で補完し、アセッサー/コーチ制度で見守る、という4つのサイクルをまわし、皆さんの成長を全力で支援していきます。
人財育成サイクル（Learning and Development Framework）

〔人事〕

Q4：海外派遣制度について教えてください。

A：海外への派遣制度は、「①海外短期派遣」、「②タレントセレクト」、「③A＆A事業派遣」、「④ビジネスセレクト」の大きく4種類があります。

「①海外短期派遣」は人財育成を目的に海外事務所のメンバーとして監査業務を担当する短期（1～3カ月）の派遣です。日本にいながら現地業務を行うバーチャル派遣と海外事務所に赴任するフィジカル派遣の2つの関与形態があります。
「②タレントセレクト」も海外短期派遣同様、人財育成を目的として現地監査業務を実施しますが、期間が中期（18～24カ月）という点が特徴です。特定の海外ファームに派遣され、現地の監査デリバリーを経験し、グローバル監査を主導する力を養います。
「③A&A事業派遣」はDeloitte GlobalやDeloitte Asia Pacificが進める様々なプロジェクトの拠点への派遣です。期間は12～24カ月で、日本からリモートで関与する場合もあります。デロイトのメンバーファームが共通して使用する監査ツールや研修教材の開発/展開、GlobalやAP横断での品質/リスク管理強化など内容は様々で、派遣者は世界中から参画するメンバーと共にプロジェクト拠点に一堂に集ってその推進をリードする役割を担います。
「④ビジネスセレクト」はビジネスにフォーカスした長期（3年程度）の派遣です。海外事務所における日本企業のサポートを主たる任務としており、派遣者は日本と海外の橋渡し役としてあらゆる業務をリードしています。

なお、海外短期派遣はスタッフ～シニアスタッフ、タレントセレクトはシニアスタッフ、A&A事業派遣およびビジネスセレクトはマネジャー以上の職位のメンバーが多く派遣されている状況です。

また、業務外でグローバル人財を育成するための様々な研修制度も用意されています。2～3週間程度イギリスやカナダなどの英語圏にホームステイしながら学習する「海外語学研修」をはじめ、実績のある国内外の語学スクールのプログラムや、オンライン英会話・ライティング講座などの利用も可能です。

さらにDeloitte Globalでは、リーダー育成のためのより高度な研修を提供するDeloitte University（DU）を開設しています。DUは米州・欧州・アジアパシフィックなどの7カ所に設置されており、フランスにDeloitte University EMEAがあるほか、アジアパシフィックのプロフェッショナルを対象としたDeloitte University Asia Pacific（DUAP）が2016年シンガポールに、2024年に中国に開設されました。
トーマツではマネジャー以上のリーダー人財に対し、さらなる成長の場としてDU提供の各種研修プログラムを提供しています。

このようにグローバルに活躍できるフィールドと、そこで活躍したい人々の手助けとなる制度が充実しています。是非制度をご活用下さい。
〔人事〕

Q5：自己申告制度について教えてください。

A：個人のキャリアの希望、現在の業務の状況を申告していただく制度です。
異動や執務状況に関しての希望・要望がある場合は、具体的なキャリアの相談をすることができます。海外勤務、他ビジネス・他部署への異動や担当したい業種など、ご自身の希望するキャリアや業務に対して、手を挙げやすい環境が整えられています。
〔人事〕

A：私は監査部門で監査業務の経験を積んだ後、キャリアの幅を広げるため自己申告制度を利用して興味のあった監査アドバイザリー部門への異動希望を出しました。希望が叶い、現在はアドバイザリー業務という新たな分野で監査業務との違いを肌で感じながら、新鮮な気持ちで業務に挑んでいます。このような刺激的な環境に身を置くことができているのは、トーマツには自分のキャリアの希望を伝える機会があり、それを実現できる文化が浸透しているからだと思います。異動経験を生かし、プラスアルファのスキル・経験を身につけてワンランク上の公認会計士を目指すのが今の私の目標です。
〔監査アドバイザリー　シニアスタッフ〕

Q6：グループ公募について教えてください。

A：要件を満たす正職員（※1）を対象に導入されている人事制度のひとつです。デロイト トーマツ グループ内で長期スパンでのキャリア構築を描けることを目的とし、多様なキャリアの幅（選択肢）を持てるよう、所属するビジネス以外のクライアント・サービス業務のポジション（※2）、およびコーポレート業務のポジション（※3）への応募が可能です。
なお、2025年現在では、ポジションの種類（海外出向、転籍等）ごとに定められた要件を満たすことで世界各国の公募ポジションにも応募が可能となっており、キャリア選択の幅は日本国内にとどまらずますます広がっています。
（※1）出向中、海外派遣中の方等は除く。
（※2）現時点の規定では、正職員かつ現部署着任後1年以上の方が応募可能であり、確定した場合には、２年間の出向扱い（帰任前提）となります。対象ポジションは適宜更新されます。
（※3）現時点の規定では、正職員かつ現部署着任後2年以上の方が応募可能であり、確定した場合には、転籍扱い（帰任なし）となります。対象ポジションは適宜更新されます。
〔人事〕

Q7：研修について教えてください。

A：私たちの研修制度は、一人ひとりが求める人財像に着実に近づけるように設計されています。職位別に期待される役割が明確に定められており、これに基づいて必要なベーススキル、プロフェッショナルスキル、ソフトスキルを研修で確実に習得できるようになっています。
特に、新人研修では、ビジネスマナーやエクセルなどの基本的なビジネススキルや、監査現場で役立つ監査手続をシミュレーション形式で学びます。また、この約1カ月間の研修を通じて同期とのネットワークを構築することもできます。これにより、受講者からは毎年好評を得ています。
〔人事〕

A：入社して驚いたことの一つは、トーマツの「充実した研修制度」です。
新人研修では、ディスカッションやロールプレイを通じて、監査の知識だけでなく対話能力も身につけることができます。この研修は実践に近い形式で行われ、非常に密度の濃いものとなっています。
さらに、現場に出てからも定期的に集合研修やe-Learningで知識をアップデートしています。
私自身、将来海外でも働きたいと考えており、オンラインでの英会話プログラムを活用しています。
〔監査　スタッフ〕

Q8：休暇および休日出勤の有無について教えてください。

A：土曜・日曜・祝祭日、年末年始休暇、年次有給休暇、受験有給休暇、慶弔休暇、産前産後休暇、通院休暇（母性健康管理）、配偶者出産休暇、育児参加奨励休暇、介護休暇、看護休暇、通院等特別休暇、トーマツ休日、更年期不調による休暇、生理休暇、ボランティア休暇、DFV（Domestic & Family Violence）休暇、犯罪被害休暇、転勤支度休暇、公民権行使のための休暇といった各種休暇があります。
休日出勤については、繁忙期の他、担当する会社の日程および業務の状況によっては、土曜・日曜・祝祭日に出勤する場合があります。
年次有給休暇は、一日単位はもちろん、半日もしくは時間単位での取得も可能です。
〔人事〕

Q9：採用に関して、既卒や年齢などの制限はどの程度ありますか。

A：採用は公認会計士試験全科目合格者を対象としていますが、年齢などに関して制限は定めておりません。
〔人事〕

Q10：地区での採用はどのようにして行われますか。

A：東京を含め、各地区事務所の採用は基本的には個々の地区事務所別に実施しています。採用情報は定期採用サイトの事務所一覧で各地区事務所が更新予定ですので、ご確認ください。なお、採用後に地区事務所間を異動することも可能です。
〔人事〕

Q11：補習所への参加は優先されますか。

A：補習所へ出席できるよう、補習所の各科目ごとの考査前には残業や出張を可能な限り避けるなどの相談ができるような環境を整えています。
〔人事〕

Q12：配属はどのように決定されますか。

A：入社時にアンケートを実施致します。希望の部門に配属できるよう、最大限考慮して初任部門への配属を行っています。
また部門配属後も、優秀な人財を育成・活用していくため、業務領域間の異動や事務所の異動などフレキシブルに対応しています。
〔人事〕

Q13：ワークライフバランスについて教えてください。

A：メンバーがライフイベントなどに応じて自身に合った働き方を選択し、様々なサポートを活用できるよう、制度が充実しており、利用しやすい環境を整えています。また、在宅勤務を利用する環境が進む中で、通勤時間が削減されることにより、家族との時間や自己研鑽の時間が増えたという声も多く聞かれます。柔軟な働き方の実現は、仕事とプライベート双方の充実に繋がっています。
ワークライフバランスサポート「両立支援制度」

〔人事〕

A：業務が多忙になる時期もありますが、できるだけ前日の疲れを翌日に持ち込まないよう気をつけています。
そのために、自分で決めた「時間」を常に念頭に置きながら、何をすべきかを考えながら働くようにし、オフの時間は、自分の好きなことを楽しんでいます。
休日は健康保険組合の割引制度を利用してスポーツクラブに行ったり、友達と食事したり、心身ともにリフレッシュするようにしています。
〔監査　シニアスタッフ〕

A：繁忙期は残業が多くなることもありますが、閑散期には在籍部署の指定する休日に有給休暇などを合わせて長期の休みを取ることもできるので、ONとOFFのメリハリをつけられる働きやすい仕事だと思います。
〔監査　スタッフ〕

A：監査法人では年10日間の有給休暇取得奨励日を設けています。有給休暇取得奨励日は夏季のオフィスクローズ期間にも設定しており、より有給休暇を取得しやすい、ワークライフバランスを整えやすい職場環境づくりに取り組んでいます。
〔人事〕

Q14：女性の活躍推進について教えてください。

A：Deloitte Global全体で掲げるALL INという指針のもと、女性活躍推進を重要経営戦略の一つとして位置付け、女性リーダーの育成を目的としたキャリア開発研修の実施などをはじめ様々な取り組みを行っています。詳しくは（こちら）
すべてのタレントがサステイナブルに活躍・推進できる仕組みを構築しており、その結果、多くの女性が活躍しています。法人全体のワークライフバランスの意識も高く、仕事とプライベートの両立はもちろん、両立しながらのキャリアアップもできる環境を整えています。
また、デロイト トーマツ グループのボード議長や監査法人の人材本部長には女性のパートナーが就任しており、グループ全体を見渡しても多くの女性が活躍の場を広げています。
〔人事〕

A：トーマツは全職員のうち約3割が女性ですが、性別に関係なく活躍できる職場環境が整っています。
本人または配偶者の出産などで従前通りとは違った働き方が求められる状況でも、「FWP」制度を使って家庭と仕事を両立されている方は周囲にも多くいらっしゃいますので、自分もそういう局面に出会ったら、いろいろお話を聞きたいと思っています。
〔金融　マネジャー〕

Q15：出産・育児に関する制度について教えてください。

A：産前（6週間）・産後（8週間）の休暇取得後、法定制度（最長2歳まで）における育児休業延長後も、トーマツ独自の制度である「FWP」制度にて「最長3歳まで」の休職が可能です。また、「FWP」制度は妊娠から小学校卒業までの期間の適用に加え、妊娠に至る前のサポートとして不妊治療の事由でも適用が可能なため、通院等のスケジュールに合わせて、「勤務の開始・終了における時差勤務や短時間勤務」や「業務量の軽減」などでも適用が認められています。不妊治療における休職制度は「最大24カ月」「男女ともに利用可能」です。また、近年では男性職員の育児休業取得も積極的に推進しており、実際に取得率も増加しています。
〔人事〕

A：私は出産前後において出産・育児休業制度を利用しました。
具体的には、出産前は体調が悪かったので、部門および所属チームの上長と話し合い、定時で帰宅できるよう配慮していただきました。出産後には育児休業を約1年取り、その後現場に復帰しました。復職した際にも皆さんに温かく迎えていただき、問題なく業務に復帰することができました。
復帰後には「FWP」制度を利用し、子どもが1～2歳のときには就業時間を1時間短縮、2～3歳では30分の短縮、3～5歳では残業なしという形で働きました。
現在は、子どもが大きくなり、自分も両立が無理なくできるようになったので、「FWP」制度を利用せずに働いています。このように、トーマツは周りの理解を得ながら、仕事と家庭の両立ができる組織だと思います。
〔PSHC　マネジャー〕

A：男性の育休取得に理解を得られるか不安を抱えながら部門および所属チーム上長に相談したところ、とてもスムーズに快諾を得られ、その後3カ月間の育児休業を取得しました。制度を利用したことで、それまで以上に家族に対する感謝の気持ちが強くなり、また、仕事に対するスタンスも変わりました。
[監査　マネジャー]

A：私は育児休業から復職後すぐにパートナー登用となりました。休職に入る前は、復職して今までのように仕事ができるのか不安もありましたが、周りの人たちからのサポートもあり、キャリアを継続することができています。
今後は、私と同じようにライフイベントとキャリアアップの両立を目指すメンバーのサポートに努めていきたいと考えています。
[監査　パートナー]

Q16：デロイト トーマツ グループ内で組織改革が行われると聞きましたが、どのように変わるのでしょうか？

A：デロイト トーマツ グループでは、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社（DTC）、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社（DTFA）、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社（DTRA）の3法人が2025年12月1日付で合併する基本合意書を締結しました。この合併により、11,000名を超えるプロフェッショナルが集結する新たな法人が誕生します。3法人の専門性と蓄積されたノウハウを結集することで、クライアントとともに日本社会が直面する課題に取り組み、クライアントの中長期的な変革を支援する役割を果たしていきます。
デロイト トーマツ グループ、3法人の合併に関する基本合意書の締結を発表 | デロイト トーマツ グループ
〔人事〕