「人財」こそがトーマツの品質の基盤です。
トーマツの人財育成の基本理念は、「経済社会からの要請に真摯な姿勢で誠実に対応し、高品質な業務を提供する、信頼性の高いプロフェッショナルを育成・輩出する」ことです。この理念を実現するために、私たちは各個人の経験や能力、求められる専門性に応じた多様なカリキュラムを用意しています。これにより、知識やスキルの習得にとどまらず、健全な経済社会の発展に貢献し、高い志を持ったプロフェッショナルの育成に取り組んでいます。
高品質な業務を提供し続けるために、社員・職員に明確な期待役割を設定し、監査の現場や研修で技量・能力を磨く機会を提供しています。また、上位者やアセッサーとの面談や頻繁なフィードバックを通じて、個々の成長を促進しています。
技術領域の基礎的な理解を促進するために、グローバル共通で展開しているコンテンツを中心に研修を行っています。具体的には、データアナリティクスの理解やその監査への活用方法を含む内容になっています。
職員一人ひとりの成長を支えるため、専門スキルだけでなく、コミュニケーション力やリーダーシップなどのソフトスキルを磨くための研修を提供しており、多様なプログラムを通じて、スキルアップを目指せる環境を整えています。
グローバルと共通のツールを5つ用いて「継続的なフィードバック」「適時のパフォーマンス確認」を行うことで、一人ひとりの日々の成長をバックアップします。
トーマツは、多様化する社会や関与先のニーズに応えるため、総合力を発揮できる組織を構築し、創造的で先見性に富んだサービスの提供を目指しています。これらの活動の基盤は、品質を重視する文化と、多種多様なプロフェッショナルです。トーマツでは、監査・保証業務のみならずリスクアドバイザリー、コンサルティングやファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務といったサービスの枠を越えた協働を実践できる人財を育成するために、多様な経験を積み、知見を深めることができるチャンスと、自分が思い描いたキャリアを創り出せる環境を用意しています。
トーマツとして優秀な人財を育成・活用していくため、他部門やグループ法人への異動などにフレキシブルに対応し、多様なキャリアパスを可能にしています。また、品質管理や人財育成などを担当するミドルオフィス部門に異動し、それまでの経験・知識を糧にクライアントサービスをサポートする形での活躍も可能です。
トーマツとして優秀な人財を育成・活用していくため、他部門やグループ法人への異動などにフレキシブルに対応し、多様なキャリアパスを可能にしています。また、品質管理や人財育成などを担当するミドルオフィス部門に異動し、それまでの経験・知識を糧にクライアントサービスをサポートする形での活躍も可能です。
職員一人ひとりの適性・志向に合わせたキャリア形成が実現できるよう、経験豊富な先輩がサポート役のアセッサーとして付き、面談を通じて長所や成長課題などをフィードバックするとともに将来のキャリアなどについて随時相談できるようサポート体制を整えています。
アセッサーがキャリアの伴走者として成長をサポートします。
海外展開を拡大する企業が抱える課題に対応できる、グローバル人財の育成を強化しています。そのために各種派遣プログラムを用意しています。インダストリーや企業のニーズにフォーカスした戦略的な海外派遣も実施しており、企業の多様化するビジネスに対応できる知見の習得が可能です。
また、Deloitte Globalと協働して研修を開発するなど、世界各国のメンバーファームと人財の相互交流を行うことによって、グローバルでのサービス提供を可能にする体制を整えています。各国で得た知識やネットワーク・異文化での業務経験を日本の実務で生かすための仕組みづくりも推進しています。
2018年からDeloitte APへ参画したことを機に、豪州などDeloitte AP構成国のメンバーファームとの間で8~12週間の職員交換プログラムを開始し、海外の文化に触れ、グローバル対応力を身につけることを進めています。
人財育成を目的に海外事務所のメンバーとして監査業務を担当する短期(1~3カ月)の派遣です。日本にいながら現地業務を行うバーチャル派遣と海外事務所に赴任するフィジカル派遣の2つの関与形態があります。
海外短期派遣同様、人財育成を目的として主に現地監査業務を実施しますが、期間が中期(18~24カ月)という点が特徴です。特定の海外ファームに派遣され、現地の監査デリバリーを経験し、グローバル監査を主導する力を養います。
Deloitte GlobalやDeloitte Asia Pacificが進める様々なプロジェクトの拠点への派遣です。期間は12~24カ月で、日本からリモートで関与する場合もあります。 デロイトのメンバーファームが共通して使用する監査ツールや研修教材の開発/展開、GlobalやAP横断での品質/リスク管理強化など内容は様々で、派遣者は世界中から参画するメンバーとともにプロジェクト拠点に一堂に集ってその推進をリードする役割を担います。
ビジネスにフォーカスした長期(3年程度)の派遣です。デロイト メンバーファームにおける日本企業のサポートを主たる任務としており、派遣者は日本と海外との橋渡し役としてあらゆる業務をリードしています。
Deloitte Globalでは、デロイト文化に焦点を当てた最新の教育研修センターであるDeloitte University(DU)を全世界7カ所に開設しており、アジアパシフィックのプロフェッショナルを対象としたDeloitte University Asia Pacific(DUAP)が2016年シンガポールに、2024年に中国に開設されました。DUでは「つながり」と「リーダーシップ」の原則に根差したリーダー育成のための高度な研修が提供されており、トーマツではリーダー人財のさらなる成長の機会として、マネジャー以上の人財を派遣しています。
プログラム参加者による記念撮影
DUAPファシリティ外観
自己学習の促進として、オンライン英会話やライティング講座および一部会話AI を利用した英語学習の受講料補助を行っています。加えて学習の継続・習慣化をサポートする仕組みとして、職員がチームを組んで英語学習のモチベーションを高め合う施策も導入しています(英語学習グループ活動:EGG)。また、学習効果の計測のためTOEIC IPテストの受験機会も定期的に提供し、グローバルに通用する基礎的な語学スキル習得を支援しています。
産前産後休業・育児休業などに加えて、妊娠・育児・介護・不妊治療など個々の状況にあわせたトーマツ独自のサポートプログラムが充実しています。仕事とプライベートの両立サポートの一環として、メンバーがワークライフバランスを保ちながらキャリアアップを目指せるよう、短日勤務、短時間勤務、休職など様々な働き方を選択することができます。
出産時や出産後に配偶者/パートナーが取得できる「育児休業」の制度を設け、制度の詳細や取得者の体験談を掲載したマニュアルを作成・展開しています。育休取得経験者との交流会も開催しており、育休取得者全員が育休・現場復帰をイメージしやすい環境づくりに努めています。
休業中のサポートプログラムも充実しています。自宅からオンラインでも参加することができ、産前講座は男性も積極的に受講しています。
「結婚休暇」や「子の看護等休暇」に加え、不妊治療など個々の状況にあわせて活用できる「通院等特別休暇」を設け、より働きやすい職場環境づくりに努めています。
「育児休業」のほか、配偶者/パートナーが取得できる「出産休暇」や「子育て休暇」などを導入し、メンバーがプライベートも大切にできる取り組みを進めています。
休暇制度のほか、介護休業やトーマツ独自のFWP制度もあわせて利用することができます。
仕事とプライベートの両立サポートの一環として、メンバーがワークライフバランスを保ちながらキャリアアップを目指せるよう、短日勤務、短時間勤務、休職など様々な働き方を選択することができます。
また、育児・介護・不妊治療以外の事由でも利用できる「ライフサポートFWP制度」*も導入し、メンバー一人ひとりのキャリアプランや自己成長のための制度を活用できる環境整備に力を入れています。
* ライフサポートFWP制度…家族の看護・サポートや、業務に必要な領域で専門性をつけるための通学や、資格取得などの自己研鑽で利用できる制度(利用可能条件あり)
スマートワークの一環として、在宅勤務を導入しています。出社と組み合わせてフレキシブルなワークスタイルを実現しています。
育児のエキスパートであるコンシェルジュが常駐しています。育児にまつわるあらゆる相談を受けつけており、保育園探しやお子さんの受験相談まで子育てに関する相談について、なんでも相談することができます。
休職中・現場復帰して間もないメンバーを対象に、復職後の働き方や仕事とプライベートの両立などについて具体的なイメージを持ってもらうことを目的に開催しています。休職中の職場環境の変化などをキャッチアップするとともに、少人数グループに分かれて、実際に休職を経験した先輩メンバーや休職中メンバーとの対話の時間を設けています。
トーマツは、ステークホルダーの期待を超えた新たな価値を提供するため、グローバル統一の監査プラットフォーム「Deloitte Omnia」にAIエージェントを搭載し、監査の全工程でAIの活用を進めています。
「OmniaEdge」は、監査プラットフォーム「Deloitte Omnia」に組み込まれたAIエージェントです。監査チームの指示を受けて、証憑突合などの実証手続や各種分析を実施するほか、監査調書の記載内容の点検や修正も支援します。
これにより、監査チームは監査品質や被監査会社への提供価値の向上に、より注力することができます。
「AS Chat AI」は、トーマツが持つ固有の専門的な知見を生成AIを通じて活用するツールです。たとえば、取引などの対象事象について、AIがベテラン会計士の思考パターンを再現し、監査・会計上の幅広く深い検討や課題解決に向けた洞察を、視覚的にわかりやすく提示することができます。
「不正検知モデル」は、上場会社などの過去の不適切な財務データをAI・機械学習モデルに学習させることにより、会社・勘定科目等単位で不正リスクの高まりを評価するものです。監査チームは被監査会社から入手した財務データを不正検知モデルに投入することで、不正リスクスコアという指標により、不正リスクが高い会社、勘定科目および財務指標などを識別することができます。これにより監査チームは不正リスクの分析を広範囲に効率的に行えるとともに、検知された不正リスクの兆候に基づいて被監査会社との議論をより深化させることで、企業の内部統制やガバナンス向上に貢献します。
「AS Text Reviewer」は、熟練会計士の知見・ノウハウを学習し、新リース会計基準にも対応したAIが大量の専門文書から監査に必要な情報を抽出・比較できる監査ツールです。目を皿にする作業から監査チームを解放し、早期のリスク検知や洞察の提供を通じてサプライズのない高品質な監査を推進します。
様々な場所に散在している「企業環境の理解」の為に必要な情報を集約した統合情報基盤です。監査計画において欠かすことのできない「企業環境の理解」を確実かつ迅速に行うことサポートし、クライアントに関わる日々の情報をいち早くとらえ的確な監査を実行するための手助けとなります。
監査の過程で行われる大量の資料のやり取りを効率的に行うためのコミュニケーションツールです。デジタルデータに加え、紙の資料をスマートフォンアプリで撮影し、PDFファイルとして依頼項目に紐付けて格納することができます。さらに、チャット機能や期限のリマインド機能を備えており、監査業務の効率化を支援します。
「Balance Gateway®」は、監査業界で共通活用されている残高確認オンラインサービスです。紙を何度も郵送する手間と時間を大幅に削減でき、Web上での情報伝達や手続状況の視覚化など多くのメリットがあり、被監査会社、確認回答者、トーマツの3者がスピーディに確認手続を進めることが可能になりました。
監査業務のTransformation(高度化、標準化・効率化)による品質の向上を目指し、標準的な業務はAIDCで集中的に処理しています。さらに、Robotic Process Automation(RPA)やAIの活用で業務のDX化を推進し、AIDC発のイノベーションで監査現場をサポートしています。AIDCが公認会計士の関与する年間業務時間の一定割合を代替することで、監査チームの業務量の削減を図るとともに、創出された時間でより高度な業務に集中することができます。
国内グループ人員数
約 22,000 人
国内グループ法人数
約 48 社
2026年4月時点
国内展開
国内監査法人最多の全国約 30 都市
連絡事務所を含む 2026年1月実績
特許取得 2026年3月時点で有効
8 件
2026年には、AIを活用した取引の多面的リスク評価モデルに関する特許を取得しました。
トーマツでは、デジタル化、標準化、集中化、高度なデータ活用の観点から監査プロセスを変革し、高品質で高付加価値な監査を創造する「Audit Innovation®」を推進しています。
メンバーの多様性
日本名法人
Only1
Big4で唯一、グローバルの組織名(デロイト トウシュ トーマツ リミテッド)に日本の法人名である「トーマツ」が入っています。
デロイトのクラウド監査・保証プラットフォーム
Omnia
2024年国際会計フォーラム&アワード
AI Innovation Initiative of the Year 受賞
グローバル人員数
460,000 超
Big4で No.1
FY25実績
グローバル業務収入
70.5 十億米ドル
Big4で No.1
FY25実績
海外における日本語話者プロフェッショナル
2025年4月時点
世界47カ国178の都市で日本語話者プロフェッショナルが日系企業をサポート
海外派遣者数累計
1,400 名超
社員の海外勤務経験者の割合
© 2026. 詳細は利用規定をご覧ください。
Deloitte(デロイト)とは、Deloitte Touche Tohmatsu Limited(“Deloitte Global”)、そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。Deloitte Globalならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。Deloitte Globalおよびその各メンバーファームならびに関係法人は、自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。Deloitte Globalはクライアントへのサービス提供を行いません。詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。